GRI 1:基礎2021
利用に関する声明 NTT DATAは、2025年4月1日から2026年3月31日までの期間について、GRIスタンダードに準拠して報告する。
利用したGRI GRI 1 :基礎 2021
該当するGRIセクター別スタンダード 現在、該当するセクター別スタンダードはないが、公表され次第、準拠する予定。
開示事項 掲載場所(サステナビリティレポート2026)/直接的な回答 掲載場所(その他)/直接的な回答 理由・説明
GRI 2:一般開示事項 2021
2-1 組織の詳細 編集方針「対象範囲と呼称」P1 会社案内2025「NTTグループにおけるNTT DATAの位置付け」P2
企業情報
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 編集方針「対象範囲と呼称」P1 グループ会社
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先 編集方針「報告対象期間」P1
お問い合わせ P1
お問い合わせ
2-4 情報の修正・訂正記述 情報の修正・訂正はない。
2-5 外部保証 第三者保証(LRQA)P128 第三者保証
2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 Quality Growthを実現するための戦略 P7
サプライチェーンを通じた Net-Zero 達成に向けた取り組み P34
サプライヤエンゲージメント P36-37
サステナブルサプライチェーンマネジメント P64-65
会社案内2025「NTTグループにおけるNTT DATAの位置付け」P2
企業情報
2-7 従業員 雇用等の状況(1)~(4)P132-135
ダイバーシティとインクルージョン P97-104
社内制度利用者・労働時間等の状況(2)P137
人財育成に関する情報 P137
社員
2-8 従業員以外の労働者 ー NTT株式会社 第41期有価証券報告書 P104
5【従業員の状況等】(2)【従業員の状況】グローバル・ソリューション事業(PDF:4.1MB)
2-9 ガバナンス構造と構成 推進体制 P18
環境マネジメントシステム P28
リスクガバナンス P123-124
コーポレート・ガバナンス P120-121
コーポレートガバナンス
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出 コーポレート・ガバナンス P120-121 コーポレートガバナンス
2-11 最高ガバナンス機関の議長 コーポレート・ガバナンス P120-121 コーポレートガバナンス
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 推進体制 P18
ISO14001認証取得会社 P29
リスクガバナンス P123-124
コーポレート・ガバナンス P120-121
コーポレートガバナンス
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 推進体制 P18
ISO14001認証取得会社 P29
リスクガバナンス P123-124
当社グループのコーポレート・ガバナンス体制図 P121
コーポレートガバナンス
開示事項 掲載場所(サステナビリティレポート2026)/直接的な回答 掲載場所(その他)/直接的な回答 理由・説明
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 推進体制 P18 コーポレートガバナンス
2-15 利益相反 ステークホルダーとの対話 P20
基本方針と推進体制 P123
当社グループのコーポレート・ガバナンス体制図 P121
2-16 重大な懸念事項の伝達 リスクガバナンス P123-124
企業倫理・コンプライアンス P125-126
内部通報制度 P125
当社グループのコーポレート・ガバナンス体制図 P121
コーポレートガバナンス
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見 コーポレート・ガバナンス P120-121
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 コーポレート・ガバナンス P120-121
2-19 報酬方針 推進体制 P18
指標と目標 P43
役員報酬 P122
2-20 報酬の決定プロセス 役員報酬 P122
2-21 年間報酬総額の比率 ー 当社の非上場のため、本情報は開示していない
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 CEOメッセージ P5-6 社長メッセージ
2-23 方針声明 CEOメッセージ P5-6
環境方針 P27
NTT DATA NET-ZERO Vision 2040 P30
人権の尊重 P109-115
社長メッセージ
2-24 方針声明の実践 マテリアリティ(重要課題)とKPI P25
TCFD/TNFD 統合開示 P42-53
技術開発によるイノベーションの創出 P55-59
責任あるテクノロジーの利用とAI倫理 P60-63
サステナブルサプライチェーンマネジメント P64-65
労働安全衛生の徹底 P105-108
ダイバーシティとインクルージョン P97-104
人権の尊重 P109-115
マテリアリティ
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス サステナブルサプライチェーンマネジメント P64-65
内部通報制度 P125
人権デューデリジェンスの構築及び活動内容 P110-112
サステナビリティ・ソリューション
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 企業倫理・コンプライアンス P125-126 コンプライアンス
2-27 法規制遵守 企業倫理・コンプライアンス P125-126 コンプライアンス
2-28 会員資格を持つ団体 主な加盟団体、イニシアティブ等 P21-22
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ ステークホルダーとの対話 P20
2-30 労働協約 労使による対話をもとに就労環境を整備 P107
GRI 3:マテリアルな項目 2021
3-1 マテリアルな項目の決定プロセス マテリアリティ(重要課題)の見直し・決定プロセス P19
3-2 マテリアルな項目のリスト Embedding Sustainability, Driving Quality Growth P8-9
3つの柱と13のマテリアリティ(重要課題 )P17
マテリアリティ(重要課題)とKPI P25
マテリアリティ
開示事項 掲載場所(サステナビリティレポート2026)/直接的な回答 掲載場所(その他)/直接的な回答 理由・説明
マテリアリティ
Planet positive:テクノロジーの力で事業の環境負荷を低減し、社会に実装することで、地球環境の再生をリードする
気候変動への対応
3-3 マテリアルな項目のマネジメント Embedding Sustainability, Driving Quality Growth P8-9
マテリアリティ(重要課題)とKPI P25
推進体制 P18
TCFD/TNFD 統合開示 P42-43
マテリアリティ
GRI 102: 気候変動2025
102-1 気候変動の緩和に向けた移行計画 推進体制 P27
環境方針 P27
「NTT DATA NET-ZERO Vision 2040」達成に向けた取り組み P32
サステナブルITの実現に向けて P32-33
サプライチェーンを通じた Net-Zero 達成に向けた取り組み P34
シナリオ分析 P44-46
環境方針 102-1 g,hは掲載なし、jは該当せず
102-2 気候変動適応計画 推進体制 P27
シナリオ分析 P44-46
102-2 a,cは掲載なし、dは該当せず
102-4 GHG排出削減目標と進捗状況 NTT DATA NET-ZERO Vision 2040 P30
指標と目標 P37
温室効果ガス・エネルギー P129
102-5 スコープ1温室効果ガス(GHG)排出 NTT DATA の温室効果ガス排出量 P31
温室効果ガス・エネルギー P129
102-6 スコープ2温室効果ガス(GHG)排出 NTT DATA の温室効果ガス排出量 P31
温室効果ガス・エネルギー P129
102-7 スコープ3温室効果ガス(GHG)排出 NTT DATA の温室効果ガス排出量 P31
温室効果ガス・エネルギー P129
102-8 温室効果ガス(GHG)排出原単位 温室効果ガス・エネルギー P129
102-9 バリューチェーンにおける温室効果ガス(GHG)除去 該当せず バリューチェーンにおける温室効果ガス(GHG)除去は行っていない。そのため、開示していない。
102-10 カーボンクレジット 該当せず カーボンクレジットの購入はない。そのため、開示していない。
GRI 103:エネルギー2025
103-1 エネルギー方針とコミットメント NTT DATA NET-ZERO Vision 2040 P30
「NTT DATA NET-ZERO Vision 2040」達成に向けた取り組み P32
103-2 組織内でのエネルギー消費量と自家発電量 温室効果ガス・エネルギー P129
103-3 上流および下流のエネルギー消費量 当社グループはScope3排出量を算定・開示しており、Scope3排出量算定に用いる組織外のエネルギー消費量は、開示対象として適切でないと判断している。そのため、開示していない
103-4 エネルギー原単位 温室効果ガス・エネルギー P129
(当社の主要なエネルギー使用源であるデータセンタでのPUEを開示)
103-5 エネルギー消費量の削減 温室効果ガス・エネルギー P129
開示事項 掲載場所(サステナビリティレポート2026)/直接的な回答 掲載場所(その他)/直接的な回答 理由・説明
循環経済の促進
3-3 マテリアルな項目のマネジメント Embedding Sustainability, Driving Quality Growth P8-9
Quality Growth with 3 Positivesの全体像 P9
マテリアリティ(重要課題)とKPI P25
推進体制 P18
マテリアリティ
GRI 306:廃棄物 2020
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト 循環経済の促進 P38-39
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 循環経済の促進 P38-39
環境マネジメントシステム P28
NTTデータグループ サプライチェーンサステナビリティ推進ガイドライン(PDF:2.2MB)
サプライチェーンを通じた Net-Zero 達成に向けた取り組み P34
306-3 発生した廃棄物 廃棄物・水 P130
306-4 処分されなかった廃棄物 廃棄物・水 P130
306-5 処分された廃棄物 廃棄物・水 P130
効率的な水管理
3-3 マテリアルな項目のマネジメント Embedding Sustainability, Driving Quality Growth P8-9
Quality Growth with 3 Positivesの全体像 P9
マテリアリティ(重要課題)とKPI P25
環境方針/推進体制 P27
GRI 101:生物多様性 2024
101‑1 生物多様性の損失を止め、反転させるための方針 効率的な水管理 P40-41
101‑2 生物多様性へのインパクトの管理 効率的な水管理 P40-41
101‑4 生物多様性へのインパクトの特定 効率的な水管理 P40-41
101‑5 生物多様性へのインパクトを伴う場所 効率的な水管理 P40-41
101‑6 生物多様性の損失の直接的な要因 効率的な水管理 P40-41
101‑7 生物多様性の状態の変化 当社の事業活動において、取水量は限定的であり、水質汚染を引き起こすような排水は行っていない。また、ENCOREやIBAT等のツールを活用した評価の結果、生物多様性や生態系の状態に対する重要な影響は確認されていない。これらを踏まえ、当該項目は当社にとってマテリアルではないと判断したため、省略する。
101‑8 生態系サービス(水資源の枯渇等によって影響を受ける地域住民等) 効率的な水管理 P40-41
GRI 303:水と廃水 2018
303-1 共有資源としての水との相互作用 効率的な水管理 P40-41
廃棄物・水 P130
303-3 取水 廃棄物・水 P130
303-4 排水 効率的な水管理 P40-41
廃棄物・水 P130
303-5 水消費 廃棄物・水 P130
Prosperity positive:信頼性の高いサステナブルなサービスと、技術革新による価値の提供を通じて、お客さまと社会の持続的な成長に貢献する
技術開発によるイノベーションの創出
3-3 マテリアルな項目のマネジメント 3つの柱と13のマテリアリティ(重要課題)P17
主な加盟団体、イニシアティブ等 P21-22
マテリアリティ(重要課題)とKPI P25
グローバルでのイノベーションセンタ P58
リスクガバナンス P123-124
マテリアリティ
責任あるテクノロジーの利用とAI倫理
3-3 マテリアルな項目のマネジメント 3つの柱と13のマテリアリティ(重要課題)P17
主な加盟団体、イニシアティブ等 P21-22
マテリアリティ(重要課題)とKPI P25
グローバルでのイノベーションセンタ P58
リスクガバナンス P123-124
マテリアリティ
GRI 417:マーケティングとラベリング 2016
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 品質マネジメントの運用 P67
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 適切なコーポレートブランディングへの対応 P126
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 不正競争防止への対応 P126
適切なコーポレートブランディングへの対応 P126
サステナブルサプライチェーンマネジメント
3-3 マテリアルな項目のマネジメント 3つの柱と13のマテリアリティ(重要課題)P17
主な加盟団体、イニシアティブ等 P21-22
マテリアリティ(重要課題)とKPI P25
リスクガバナンス P123-124
セキュアでサステナブルな製品・サービスの提供 P69-80
AIガバナンスの高度化 P61-63
マテリアリティ
GRI 308:サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー サプライチェーンを通じた Net-Zero 達成に向けた取り組み P34
サステナブルサプライチェーンマネジメント P64-65
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 サプライチェーンを通じた Net-Zero 達成に向けた取り組み P34-35
サステナブルサプライチェーンマネジメント P64-65
非財務データ「サプライチェーンに関する状況」 P131
調達・購買
GRI 407:結社の自由と団体交渉 2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー サステナブルサプライチェーンマネジメント P64-65
企業倫理・コンプライアンス P125-126
人権の尊重 P109-115
GRI 408:児童労働 2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー サステナブルサプライチェーンマネジメント P64-65
違反事例なし
企業倫理・コンプライアンス P125-126
GRI 409:強制労働 2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー サステナブルサプライチェーンマネジメント P64-65
違反事例なし
人権の尊重 P109-115
GRI 414:サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー サステナブルサプライチェーンマネジメント P64-65
調達先へのガバナンス P114
非財務データ「サプライチェーンに関する状況」 P131
調達・購買
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置
ITシステムの安全と品質の信頼性
3-3 マテリアルな項目のマネジメント 3つの柱と13のマテリアリティ(重要課題)P17
主な加盟団体、イニシアティブ等 P21-22
マテリアリティ(重要課題)とKPI P25
リスクガバナンス P123-124
セキュアでサステナブルな製品・サービスの提供 P69-80
AIガバナンスの高度化 P61-63
マテリアリティ
GRI 417:マーケティングとラベリング 2016
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 品質マネジメントの運用 P67
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 適切なコーポレートブランディングへの対応 P126
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 不正競争防止への対応 P126
適切なコーポレートブランディングへの対応 P126
セキュアでサステナブルな製品・サービスの提供
3-3 マテリアルな項目のマネジメント 3つの柱と13のマテリアリティ(重要課題)P17
主な加盟団体、イニシアティブ等 P21-22
マテリアリティ(重要課題)とKPI P25
リスクガバナンス P123-124
セキュアでサステナブルな製品・サービスの提供 P69-80
AIガバナンスの高度化 P61-63
マテリアリティ
GRI 416:顧客の安全衛生 2016
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 品質マネジメントの運用 P67
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 違反事例なし
開示事項 掲載場所(サステナビリティレポート2026)/直接的な回答 掲載場所(その他)/直接的な回答 理由・説明
GRI 418:顧客プライバシー 2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 個人情報保護 P75-77
非財務データ集「セキュリティ・重大システム故障・コンプライアンス・反競争的・贈収賄に関する状況」 P131
ピープル・セントリック・カンパニー
3-3 マテリアルな項目のマネジメント 3つの柱と13のマテリアリティ(重要課題)P17
主な加盟団体、イニシアティブ等 P21-22
マテリアリティ(重要課題)とKPI P25
人財戦略 P82-83
マテリアリティ
GRI 202:地域経済での存在感 2016
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) 非財務データ「雇用等の状況(3)」P134
GRI 401:雇用 2016
401-1 従業員の新規雇用と離職 非財務データ「雇用等の状況(1)~(4)」P132-135
雇用等の状況(1)P132
雇用等の状況(4)P135
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 人事マネジメント(評価のしくみ)P93
401-3 育児休暇 社内制度利用者・労働時間等の状況(1)P136 ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン
GRI 402:労使関係 2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 労使による対話をもとに就労環境を整備 P107
GRI 404:研修と教育 2016
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 非財務データ「人財育成に関する情報」 P137
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 専門性の高い人財の育成 P85
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 人事マネジメント(評価のしくみ)P93
社員エンゲージメント調査の実施 P93
GRI 407:結社の自由と団体交渉 2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー サステナブルサプライチェーンマネジメント P64-65
企業倫理・コンプライアンス P125-126
人権の尊重 P109-115
ダイバーシティとインクルージョン
3-3 マテリアルな項目のマネジメント 3つの柱と13のマテリアリティ(重要課題)P17
主な加盟団体、イニシアティブ等 P21-22
マテリアリティ(重要課題)とKPI P25
責任あるテクノロジーの利用とAI倫理 P60-63
人権の尊重 P109-115
マテリアリティ
GRI 405:ダイバーシティと機会均等 2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 非財務データ「雇用等の状況(1)~(2)」および「取締役数の状況」 P132-133、P139
雇用等の状況(1)P132
雇用等の状況(2)P133
雇用等の状況(3)P134
雇用等の状況(4)P135
取締役数の状況 P139
ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン
コーポレートガバナンス報告書(PDF:492KB)
405-2 基本給と報酬総額の男女比 雇用等の状況(3)P134
開示事項 掲載場所(サステナビリティレポート2026)/直接的な回答 掲載場所(その他)/直接的な回答 理由・説明
労働安全衛生の徹底
3-3 マテリアルな項目のマネジメント 3つの柱と13のマテリアリティ(重要課題) P17
主な加盟団体、イニシアティブ等 P21-22
マテリアリティ(重要課題)とKPI P25
人財戦略 P82-83
マテリアリティ
GRI 403:労働安全衛生 2018
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 労働安全衛生の徹底 P105-108
内部通報制度 P125
社員エンゲージメント向上の取り組み P94
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 労働安全衛生の徹底 P105-108
内部通報制度 P125
社員エンゲージメント向上の取り組み P94
企業倫理ヘルプライン通報件数とその内訳 P140
403-3 労働衛生サービス 労働安全衛生の徹底 P105-108
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 労働安全衛生の徹底 P105-108
内部通報制度 P125
社員エンゲージメント向上の取り組み P94
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 労働安全衛生の徹底 P105-108
403-6 労働者の健康増進 社員エンゲージメント向上の取り組み P94
労働安全衛生の徹底 P105-108
内部通報制度 P125
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 社員エンゲージメント向上の取り組み P94
労働安全衛生の徹底 P105-108
内部通報制度 P125
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 社員エンゲージメント向上の取り組み P94
労働安全衛生の徹底 P105-108
内部通報制度 P125
403-9 労働関連の傷害 労働安全衛生の徹底 P105-108
社内制度利用者・労働時間等の状況(2)P137
403-10 労働関連の疾病・体調不良 労働安全衛生の徹底 P105-108
開示事項 掲載場所(サステナビリティレポート2026)/直接的な回答 掲載場所(その他)/直接的な回答 理由・説明
人権の尊重
3-3 マテリアルな項目のマネジメント 3つの柱と13のマテリアリティ(重要課題) P17
主な加盟団体、イニシアティブ等 P21-22
マテリアリティ(重要課題)とKPI P25
責任あるテクノロジーの利用とAI倫理 P60-63
人権の尊重 P109-115
マテリアリティ
GRI 406:非差別 2016
406-1 差別事例と実施した救済措置 違反事例なし
GRI 407:結社の自由と団体交渉 2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー サステナブルサプライチェーンマネジメント P64-65
企業倫理・コンプライアンス P125-126
人権の尊重 P109-115
GRI 408:児童労働 2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー サステナブルサプライチェーンマネジメント P64-65
違反事例なし
企業倫理・コンプライアンス P125-126
GRI 409:強制労働 2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー サステナブルサプライチェーンマネジメント P64-65
違反事例なし
人権の尊重 P109-115
GRI 410:保安慣行 2016
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 サステナブルサプライチェーンマネジメント P64-65
GRI 411:先住民族の権利 2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 違反事例なし
開示事項 掲載場所(サステナビリティレポート2026)/直接的な回答 掲載場所(その他)/直接的な回答 理由・説明
社会のデジタル・アクセシビリティの向上
3-3 マテリアルな項目のマネジメント 3つの柱と13のマテリアリティ(重要課題) P17
主な加盟団体、イニシアティブ等 P21-22
マテリアリティ(重要課題)とKPI P25
マテリアリティ
GRI 413:地域コミュニティ 2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 社会のデジタル・アクセシビリティの向上 P116-118
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 違反事例なし
開示事項 掲載場所(サステナビリティレポート2026)/直接的な回答 掲載場所(その他)/直接的な回答 理由・説明
上記マテリアリティな項目以外で関連する項目別スタンダード
GRI 201:経済パフォーマンス 2016
201-1 創出、分配した直接的経済価値 IR情報 (IRライブラリ 有価証券報告書 等)
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 NTT株式会社 第41期有価証券報告書 P171
3.11. 従業員給付(PDF:4.1MB)
GRI 203:間接的な経済的インパクト 2016
203-1 インフラ投資および支援サービス 社会のデジタル・アクセシビリティの向上 P116-118
203-2 著しい間接的な経済的インパクト リスクガバナンス P123-124
GRI 205:腐敗防止 2016
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 企業倫理・コンプライアンス P125-126
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 企業倫理・コンプライアンス P125-126
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 企業倫理・コンプライアンス「贈収賄の禁止・腐敗防止」 P126
および非財務データ「セキュリティ・重大システム故障・コンプライアンス・反競争的・贈収賄に関する状況」 P131
GRI 206:反競争的行為 2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 不正競争防止への対応 P126